ある調査結果によると、、、
現在教職員では5,000人近くの人が、、また一部の会社では社内に100人単位で、うつ病などのメンタル不調を抱えて、休職している人がいると言われます。
メンタル不調者が続出することは、企業や自治体、学校さんにとって大きな痛手になることは言うまでもありませんが、そうならないためにまず出来ることがあります。
下記に職場のメンタル不調者を増やさないために出来ることのチェックリストを作成いたしましたので、ご参考にされてみてください。
簡易ストレスチェック(こちらよりダウンロードしてご使用いただけます)
職場のメンタルヘルス対策チェック! あてはまる項目にチェックを入れてください
結果と解説:
チェックはいくつ位つきましたでしょうか?
チェックの数は多ければ多い程良いということにはなりますが、メンタルヘルス対策を行う場合、ストレスチェックをしているから大丈夫とか、定期的にメンタルヘルスセミナーをしているから大丈夫、という一面的な対策では充分と言えません。
メンタル不調は様々な要因が絡み合って生じるため、不調者を減らすためには、個人に目を向けるだけでなく、組織や環境、上司や周囲とのコミュニケーションなど、総合的、社会心理学的な観点から対策を練ることが大切です。
またメンタルヘルスセミナーを開催する場合なども、受講した人があくびをしているだけで意味を感じていなければ、お金と時間の無駄遣いになるだけですので、しっかりと効果のあるセミナーを実施することが大切です。
カウンセラーの配置についても、常駐はしているけれどほとんど活用されていないという場合、それはメンタルに不安を抱える人が少ない、ということでは必ずしもありません。相談室が入りづらい、心理的抵抗がある、カウンセラーと面識がないなどの要因によっても利用が少なくなります。
また不調気味の人がいる場合に、いつでも診察してもらえるよう産業医が常駐していても、高圧的な上司が部下を指導しているなど、発生の原因を無視して結果だけをケアしているとしても根本的な解決にはなりません。
上記のチェックリストは完全なものではありませんが、参考にしていただき、メンタル不調者を減らすためには、総合的な対策を行っていただくのが重要に思います。
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